ユアサ商事株式会社

Menu

社員とのかかわり

ユアサ商事株式会社

創業350周年記念 感謝祭

創業350周年行事の一環として、2016年に全国拠点で社員とその家族を交えたファミリーイベントを行いました。各拠点の地域性や特長を活かす工夫がなされたアットホームな交流を通して、日頃の感謝の気持ちを、社員と家族の皆さまと共有することができ、社員のモチベーションアップにつながりました。

静岡支店のファミリーイベントでは、「350」の手作りバルーンなどで会場を和ませました。日本平の絶好のロケーションで撮影。 静岡支店のファミリーイベントでは、「350」の手作りバルーンなどで会場を和ませました。日本平の絶好のロケーションで撮影。

静岡支店のファミリーイベントでは、「350」の手作りバルーンなどで会場を和ませました。
日本平の絶好のロケーションで撮影。

中国支社のファミリーイベントでは運動会を開催しました。 中国支社のファミリーイベントでは運動会を開催しました。

中国支社のファミリーイベントでは運動会を開催しました。

女性活躍推進プロジェクト

当社グループに適したダイバーシティ(性別・国籍)実現に向けた取り組みの一つとして、女性社員による二つのプロジェクトチーム(①女性総合職②子育て中の女性社員)を発足させました。女性活躍のために整備すべき制度や働き方改革のあるべき姿の検討を経て、今後、具体的な施策の実行に取り組んでまいります。

女性活躍推進プロジェクト会議 女性活躍推進プロジェクト会議
女性活躍推進プロジェクト会議

新事業提案制度

新事業の発掘・育成を目的に、2015年より当社グループ全社員を対象とした「新事業提案制度」を行っております。3回目となった2017年の当制度では、外部講師を招いたアイデア着眼セミナーや、選考フローの中では講師に対する事業戦略のプレゼン機会を設けるなどより良い制度となるよう改善を図りました。今後も変革と実行の企業風土の醸成に向け引き続き取り組んでまいります。

事業戦略をプレゼンする様子 事業戦略をプレゼンする様子
事業戦略をプレゼンする様子

働き方改革

・情報インフラの整備

テレワーク(モバイルPC)の導入や営業支援ツールの導入など、働き方改革につながる情報インフラの整備を進めています。今後も多様な働き方改革をバックアップする諸施策を実施してまいります。

・創造的なコミュニケーションの向上に向けたオフィスづくり

平時の営業力強化と有事の対応力の強化(部門横断事業強化とBCP対策)に向けた本社・拠点機能の強化をはかっています。2014年8月には事業継続性の強化、業務の効率化、総合力の強化を目的に288年ぶり本社を移転しました。
他部門をワンフロアに集約し、部門の壁を越えたコミュニケーションの活性化や従業員が互いに刺激し合うことで、士気向上を図っています。また、電子黒板やWeb会議システムなども充実させコミュニケーションがとりやすい環境を実現しております。

見通しもよく明るいオフィス環境でコミュニケーションの活性化を図っています 見通しもよく明るいオフィス環境でコミュニケーションの活性化を図っています

見通しもよく明るいオフィス環境でコミュニケーションの活性化を図っています

スクリーン・プロジェクター設置型会議室でのお客様を招いたセミナーの様子 スクリーン・プロジェクター設置型会議室でのお客様を招いたセミナーの様子

スクリーン・プロジェクター設置型会議室でのお客様を招いたセミナーの様子

リフレッシュルーム リフレッシュルーム

リフレッシュルーム

・朝方勤務へのシフト

社員のワークライフバランスや業務効率の改善、生産性向上を目的に、夜型の残業体質から朝型の勤務へと改める「時間外勤務短縮制度」を2015年7月よりスタートしました。
同制度では原則として20時以降の残業と6時30分以前の出勤を禁止しており、朝型勤務(7時~9時)時には、夜間残業と同様の割り増し賃金を支給します。
「働き方の変革」を全社員で行うことで、社員の健康維持・管理、業務効率化を推進すると共に、限られた時間でパフォーマンスを発揮できる企業体質を目指してまいります。

・時間単位での有給休暇制度導入

社員それぞれの生活スタイルに応じた柔軟な休暇取得を可能とするため、有給休暇を時間単位で取得できる制度を導入いたしました。休みやすい環境づくり、ワークライフバランス向上に向け、引き続き取り組んでまいります。

・一般職から総合職への転換制度

当社では、社員のキャリアプランに応じた職制の選択肢を拡げることを目的に、一般職から総合職へ転換できる制度を導入いたしました。ダイバーシティ実現に向けた人事政策を今後も実施してまいります。

良好な労使関係の維持

当社は、相互に対等な立場に立った、公正な理解と信頼に基づく健全な労使関係を築いており、労働組合、労使協議会などを通じて、企業活動全般についての社員との情報共有や労使一体での課題解決に向けた話し合いを積極的に行っております。今後も経営と労働組合、社員とのコミュニケーションを通じて、健全な労使関係の構築・維持に努めてまいります。